@article{oai:hokkyodai.repo.nii.ac.jp:02000227,
 author = {河村, 優詞 and 村浦, 新之助 and 杉本, 任士},
 journal = {学校教育学会誌},
 month = {Sep},
 note = {応用行動分析学に基づく指導法を普及させるためには、社会的妥当性の評価における手続きの受容性について、介入先のスタッフからの見解を得る必要がある。そこで本研究では、小学校の教師を対象に、プロンプトと強化子について、日常的な実施の容易性や有効性に関する主観的評価を得るために質問紙調査を実施した。小学校500校に対し、各学年分6部ずつ質問紙を郵送で送付・回収した。質問票には強化子の容易性と有効性に関する項目が各11個、プロンプトの容易性と有効性に関する項目が各6個あり、それぞれ6件法で回答を求めた。さらに自由記述欄が付された。回収率は29.3%であった。学年の進行に伴って実施が容易である、または有効であると判断される強化子・プロンプトが少なくなる傾向が見られた。また、自由記述欄には学級だよりに掲載するなどの遅延強化に関連する内容、および友達同士で教えあうなどの児童同士でのプロンプト提示に関する記述が多く見られた。研修やコンサルテーションを行う場合にはこれらの傾向を元に、教育現場の受容性を確保すべきであると考えられた。},
 pages = {90--99},
 title = {応用行動分析を学校現場に導入する際の手続きの受容性に関する調査 : 小学校教師における強化子とプロンプトの実施容易性・有効性に関する主観的評定},
 volume = {26},
 year = {2023}
}